28日の東京株式市場は、為替と半導体動向が交錯する中で底堅さを示した。日経平均株価は前日比25円17銭高の5万3358円71銭と小幅ながら続伸し、高値圏でのもみ合いを維持した。日中は円高進行が意識され、輸出関連株を中心に売りが優勢となる場面が目立ったが、後場に入って相場の雰囲気が変化した。

相場を押し上げたのは、オランダの半導体製造装置大手ASMLホールディングが日本時間15時に公表した決算内容だ。先端半導体向け投資の底堅さが再認識され、東京市場でも半導体関連株の一角に買いが波及した。東京エレクトロンやアドバンテストといった指数寄与度の高い銘柄が上昇し、日経平均は下落基調から持ち直した。

為替面では、対ドルで円高が進行したことが引き続き重荷となった。トヨタ自動車などの輸出関連銘柄には採算悪化への警戒感が残り、積極的な買いは入りにくい状況が続いた。外需株にとって為替動向が業績見通しを左右する局面であることを、市場は改めて意識している。

個別銘柄では、信越化学工業が大幅安となった。半導体材料分野で高い競争力を持つものの、減益見通しに加えて株式売り出しによる需給悪化が嫌気され、売りが先行した。一方、フジクラ、住友電工、古河電工のいわゆる「電線3兄弟」はそろって大幅高となった。データセンター向け需要や電力インフラ更新投資の拡大期待が株価を押し上げ、高付加価値分野への評価が改めて高まっている。

この日の相場は、円高という逆風を抱えながらも、半導体関連株が下値を支える構図が鮮明だった。指数は高水準での調整局面にあり、今後は為替の安定度合いと半導体・インフラ関連企業の業績動向が、次の相場展開を占う重要な材料となりそうだ。