18日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、終値は前日比1539円（2.87％）高の5万5239円と、この日の高値で取引を終えた。中東情勢を巡る過度な警戒感が後退し、ショック安からの自律反発狙いの買いが優勢となった。3月に入り累計で5000円超の下げとなっていた反動もあり、買い戻しの動きは後場にかけて一段と強まった。

相場反転の主因は、ホルムズ海峡を巡る原油供給不安の緩和だ。供給混乱への懸念がやや後退したことで、エネルギー価格高騰による世界景気への悪影響を織り込む動きが一服し、投資家心理が改善した。これまで売り込まれていた主力株を中心に幅広く買いが入り、指数を押し上げた。

中でも上昇をけん引したのは半導体関連株だ。調整局面で下げが目立っていた反動から押し目買いが入り、指数寄与度の高い銘柄がそろって上昇。東京エレクトロン（8035）やディスコ（6146）、アドバンテスト（6857）など半導体製造装置株が強含み、日経平均の上げ幅拡大に寄与した。AI関連需要の中長期的な強さに対する見方は変わっておらず、短期調整を経て再び資金が向かう格好となった。

前場から買い戻しが先行していた輸出関連株や景気敏感株にも幅広く物色が波及した。円相場の落ち着きや原油高懸念の後退が企業収益への過度な悲観を和らげ、投資家のリスク許容度を押し上げた。東証前場段階でも日経平均は大幅反発となり、後場には一段高となる展開だった。

相場の先行きにはなお不透明要因が残る。中東情勢は依然として流動的であり、原油価格が再び上昇に転じれば、株式市場の重荷となる可能性がある。加えて、今後予定される日米首脳会談を控え、為替や通商政策に関する思惑も相場の変動要因として意識されやすい。

短期的には、急落後のリバウンド局面としての色彩が強い。需給面では売りポジションの巻き戻しが一巡するかが焦点となり、持続的な上昇トレンドに移行するかは外部環境次第となる。半導体株を軸とした主力株の戻りが続くか、あるいは再び調整圧力が強まるか、次の方向性を見極める局面に入っている。